荷物用エレベーター・荷物用リフト・小荷物専用昇降機・自動垂直搬送機の専門会社。新設・改修・点検は「深澤工業」にお任せ!

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主に工場や倉庫で活躍しているエレベーター、リフトをご紹介致します。
皆様の環境や使用状況、予算により最適な機種を以下より参考にして下さい。
また、資料をご希望のお客様は「問い合わせフォーム」よりお申し付け下さい。こちらよりお送りさせて頂きます。お電話やメールによるご相談、ご要望も受け付けておりますので、遠慮なくご連絡いただけますよう宜しくお願い致します。


※クリックすると詳細が見られます。
1.荷物用エレベーター 荷物用エレベーター
建築基準法・労働関係法で設置可能で、かごの大きさも自由です。積載重量が0.5t〜10tまでなら機械室レス(油圧)も用意しています。
   
2.小荷物用専用昇降機 小荷物用専用昇降機
建築基準法での設置となり労働関係法は対象外になります。安全な昇降機ですが、人の乗降はできません。法律上かごの大きさ(面積1m2、高さ1.2m)が定められています。
   
3.荷物用リフト 荷物用リフト
建築基準法では設置できません。
労働関係法での設置は可能ですが積載重量、かご面積及びかご高さで規制があります。人の乗降はできません。
   
4.自動垂直搬送機 自動垂直搬送機
建築基準法・労働関係法共に設置可能ですが、人の乗降はできません。人が昇降部に近寄らないため、安全に操作できます。


■法律で見る簡易リフト(PDFファイル:448kb)



機種による費用比較
    建築基準法 労働関係法
(注1)
本体価格
(注3)
建築工事費
(注3)
1 ■荷物用エレベーター
700万
300万
2 ■小荷物専用昇降機        
テーブルタイプ 120万 100万
フロアータイプ 150万 100万
ユニットタイプ 150万 30万
3 ■荷物用リフト        
ダムウェータータイプ
×
△ (注2)
300万
100万
リフタータイプ
×
△ (注2)
300万
100万
ホイストタイプ
×
△ (注2)
300万
100万
ポールタイプ
×
△ (注2)
250万
100万
4 ■自動垂直搬送機 800万 100万

(注1) 労働関係法は労働安全衛生法、労働安全衛生施工令、労働安全衛生規則、クレーン等安全規則、簡易リフト構造規格です。
(注2) △は床面積1m2以下又は、かご高さ1.2m以下で積載重量 1t未満です。積載重量0.25t以下の場合は所轄労働基準監督所長へ設置報告書の提出は不要です。1t以上の場合はロープ式エレベーター又は油圧式エレベーターを勧めます。
(注3)

価格については積載重量250〜500kg、1階〜2階までの参考金額にして下さい。
本体価格には建築工事費は含まれておりません。




設置範囲
 ■篭寸法   ■階高 (mm)   ■積載荷重 (kg)   ■停止箇所


安全装置
 ■安全装置
 
 
■ 協力会社募集しております。
深澤工業では共に飛躍できますよう、販売協力会社さんを探しています。興味がありましたら、まずはお気軽にお問合せ下さい。 TEL:054-628-5699 info@f-elevator.com

 
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